エグゼクティブ・プレゼンス(Global Executive Presence)は、トップリーダー、経営幹部対象に、プレッシャーの高い状況で威厳や品格を示し、グローバルな環境におけるコミュニケーションの手法を身に付けます。伝える内容についても一歩踏み込んだアドバイスやご提案を提供し、グローバル環境において十分な信頼感を生み出していだたくためのプログラムです。
経営者が自社の「価値」「経営方針」「信頼」をビジネス・パートナーに対して「グローバルな環境にふさわしい伝え方」で伝えることで、ビジネスの価値と個人の価値を正しく相手に理解してもらい、投資効果の最大化と経営戦略の実行を加速することを目的としています。
経営者にとって、海外取引先との交渉シーンや海外の上層部や事業部、さらには多様な背景を持つ従業員とのコミュニケーションなど、グローバルビジネスのあらゆる局面において、相手に信頼感を抱かせることが重要であることは言うまでもありません。
そのような環境の中で、経営者は、自社が提供する「価値」を、自らが考える「経営方針」と経営者自身が本来備えている「信頼感」と共に正しくグローバルに向けて発信し伝え切れているでしょうか?グローバルな環境の中で真の信頼を勝ち得て、日本としての采配を振るえているでしょうか?
グローバルな環境で信頼を勝ち得ていない状況では、日本の組織が担う役割や重要性が過小評価されてしまい、正しい投資も行われず、日本に適した経営戦略の実現にはつながりません。こういった状況は、会社全体のイメージや品格、部下のモチベーションにも影響があるとされ、会社全体の評価へ大きな影響を及ぼす可能性すらあります。
旧来の「エグゼクティブ・プレゼンス」は、服装などの見た目や立ち居振る舞い、さらには一般的なプレゼンテーションのテクニックを中心の領域にしていたようです。しかしグローバルな環境の中で、経営者が本物の信頼感を勝ち得るためには、いわゆる旧来の「エクゼクティブ・プレゼンス=見た目の振る舞い」だけでは不十分だと考えます。経営者の考え、信念、人間性が言葉や文化の壁を越えて相手に伝わってはじめて本当の信頼感が生まれると考えています。そしてもちろん、言うまでもありませんが、最終的な目的はこちらの意図がきちんと伝わることです。すなわち、伝えたい内容をどのような形で整理して、相手にわかりやすく濃淡をつけて伝えるかという点まで踏み込んでいるアプローチは残念ながらほとんどありませんでした。
「Executive Power(エグゼクティブ・パワー)」は、日本人がグローバルな環境で30年働き、ビジネスとチームをリードした実経験と、外国人が日本で30年以上暮らし、仕事をする中で得た知見をもとに、WorldArx社がFocus Cubed 社と共同で開発した、経営層の方々に特化したソリューションです。
これはよくある、一般ビジネスマン用マナー講座の延長のような内容とは違い、トップリーダー、経営幹部対象に、プレッシャーがかかる状況の中で威厳や品格を示し、グローバルな環境におけるコミュニケーションの手法を身に付けていただき、十分な信頼感を生み出していだたくための内容です。さらに、伝える内容についても、一歩踏み込んだアドバイス、ご提案を提供することが可能です。文化や言葉の壁を越えて、重要な内容をわかりやすく簡潔に伝えるための全体のストーリーの流れ、どうしても強調して伝えたいこと、あるいは逆に際どい部分なので、突っ込まれないようにさらりと流したいところなど。実際にそういった内容をグローバルな環境で提案、プレゼンテーションした経験と知見を元に、ロールプレイを通じて非常に細かい部分におよぶ実践的なご支援が可能です。
一方で、こういった内容は「非常に重要なことだが、今さらおおっぴらに聞きにくい…」という経営幹部の方は意外と多いのです。そんな「今さら聞けない」部分を基本から再確認できると好評をいただいている内容です。パーソナルコーチング、小規模のワークショップなどご要望に応じた形でご提供いたします。
このソリューションによって、グローバルなビジネス環境においてトップリーダーにふさわしい、成熟した自信を演出する能力と正しく相手に伝わるコミュニケーション能力を磨き、自らが考える「経営方針」を、経営者自身が本来備えている「信頼感」と共に正しくグローバルに向けて発信し、伝え切り、グローバルな環境の中で、真の信頼を勝ち得て、日本のビジネスのさらなる成長、ステークホルダーへの貢献へとつなげることが可能になります。
トレーニング、ワークショップコンテンツの開発とファシリテーションによるご提供や、さらには、組織全体の従業員の皆様へのキャリアカウンセリングなど、お客様のご要望に合わせた形でご提供いたします。
「エグゼクティブ・プレゼンス」について、詳しくは以下よりお気軽にお問い合わせ下さい。「弊社のビジネス形態に合うかどうか?」「弊社の会社規模で導入できるか?」「こんな特殊なケースにも対応は可能?」などのご質問も遠慮なくご相談下さい。